本日、調査会社IDC Japanは「2014年第3四半期 国内タブレット端末市場規模」を発表しました。
これによると、調査対象となった2014年第3四半期（7~9月）の国内タブレット出荷台数はこれまでで初となるマイナス成長となっているほか、ベンダー別の出荷台数シェアではAppleが首位を獲得していることが確認できます。
タブレット市場、調査開始以後初のマイナス成長
IDC Japanによると、調査対象となった2014年第3四半期（7~9月）の国内タブレット出荷台数は前年同期比3.0%減の162万台にとどまりました、これについて同社は、四半期ベースでマイナス成長を記録したのは、2010年の調査開始以来、初めてのこと、としています。
マイナス成長の要因として、同社は個人向け市場におけるAndroid搭載タブレットの出荷台数が大幅に減少したことを挙げており、同市場向けタブレット出荷台数は、前年同期比13.7%の大幅減となる113万台とどまったとしています。
個人向けが低調に推移した一方で、法人向けのタブレット市場はWindowsOSおよびiOS搭載タブレット需要が堅調に推移し、出荷台数は前年同期比36.3%増の49万台を記録した、としています。
ベンダー別出荷台数はAppleが首位
調査ではベンダー別の出荷台数も公開されており、Appleが49.3%で首位を獲得しています。人気機種であるiPad Airなどが堅調な出荷を続けたことと、NTTドコモが高速通信対応のiPadシリーズについて取扱いを開始したことが今回の背景にあるようです。
以降は低価格帯の端末が支持を得たASUSが第2位を獲得、NTTドコモ向けを中心にLTE搭載タブレット「Xperiaシリーズ」を出荷しているソニーが第2四半期（4~6月）と同様第3位を獲得しています。
IDC Japan PC,携帯端末&クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの木村 融人氏は今後のタブレット市場について、「個人向け市場では、Wi-Fi搭載の低価格帯アンドロイドOS搭載タブレットの需要が伸び悩んでおり、今後もその傾向が続く可能性が高い。対照的に、法人向け市場は、順調にプラス成長を続けており、今後も市場拡大が続くであろう」としています。
iPadは次期モデルとして大型化ディスプレイ搭載のiPad Proが発売されるという噂もありますが、こうしたメイン使用に耐えうる新製品も、Appleの法人タブレット市場好調を支えていく一因になるのではないか、と思われます。
参照元:IDC Japan、http://iphone-mania.jp/news-56857/
執 筆:クロス
